下地処理の確認も必要です。

下地処理とは、クラックの補修や鉄部木部のケレン、目荒らしなどです。
下地処理の項目に施工箇所や作業内容が細かく記載してあるか確認しましょう。


下地処理で後の仕上がりに差が出てくるほど重要な作業ですので、一式などと書かれている場合は具体的な箇所とどのような作業をするのか確認してみましょう。逆に施工しない箇所の確認もされることで施工後のトラブルを防げます。

見積書項目に外壁一式、屋根一式という記載をする業者があります。
一式という表記の見積もりでは材料費などの内訳がわかりません。 見積書にはきちんと材料費と施工費を分けて記載し、使用する塗料名と缶数も詳しく記載してもらいましょう。

また、その他の項目で諸経費と書かれていても一体何の料金なのかわかりません。諸経費の内訳も詳細の記載をしてもらいましょう。もちろん塗装作業を行う上で、かかる費用は材料や作業だけではありません。移動や、荷物を運ぶ「運搬交通費」や「消耗品費」などが発生する場合もあります。このような細かな項目に対してもしっかりと明記してくれる業者ですと、透明性があって信頼できます。
各工程ごとに詳しく記載してもらい、内容をきちんと理解した上で工事を始めてもらうようにしましょう。

見積もりをみて、疑問に思う点は工事開始前に業者に指摘・確認しておくことは後々トラブル防止につながります。

付帯部とは住宅の外壁と屋根以外の部分のことを指します。軒天、雨樋、雨戸・戸袋、破風板、鼻隠し、笠木、水切りなどの部分になります。
まとめて付帯部塗装とは言われますが、それぞれ材質が異なり、塗装の目的も変わりますので、塗る箇所の材質に合った塗料を使用しなければなりません。
付帯部は材質も用途も異なりますのでその箇所に合った塗料の選択が必要になります。
例えば、木部の塗装には木部用の塗料がありますし、鉄部には鉄部用の塗料があります。
塗料メーカー側も仕様を決めていますので、それにあった塗料が使われるのかをチェックする必要があります。付帯部に使用する塗料の名前が書いてあるところは安心できます。
また見積書に「付帯部塗装」の項目が入っていなければ付帯部塗装は行われないものと思ってください。逆に見積書に記載されていた場合は、付帯部塗装が「一式」でまとめられていないかを確認してください。「一式」でまとめられている場合、どこの塗装をするのかわかりませんし、付帯部塗装ごとの金額もわかりません。どの箇所なのかを確認すると良いでしょう。

見積書に保証の記載がある場合、どのような保証なのか内容を詳しく確認しておきましょう。もし保証の記載がないのであれば、保証内容が記載されたものを別途もらうようにしましょう。

塗装工事の保証とは、「塗膜（とまく）保証」になります。塗膜保証とは塗装後に塗料が剥がれた時に無償で補償してくれるものです。「保証10年」とある場合は、施工後10年以内に塗料が剥がれた場合に業者が無償で対応してくれます。

外壁塗装の見積りをチェックする際は、この塗膜保証がある業者を選ばれることをおすすめします。なぜなら、保証は塗装に不備が無いように、品質管理などを企業として力をいれていないと提供できないため、保証がしっかりしている会社は、それだけ安心・安全に施工してくれる期待がもてます。
逆にあまりにも長い15年、20年、30年など長期保証をつけてくる業者は注意が必要です。
そのような保証をしているメーカーは15年後にお店自体がなくなっていたり、保証を受けるハードルが非常に高い為、15年と言いながらも全く保証してもらえないというケースがあります。
どの部分の保証であるか、どこまでの劣化症状の保証か、保証年数などの保証の範囲です。


どのような塗装トラブルに対応してもらえるのか、契約前に業者に確認してみましょう。

ご自宅の外壁や屋根の塗り替えを考えた時、まず気になるのが塗装にかかる費用ですよね。
外壁塗装をお考えになる際、相見積もりを行うことをおすすめします。
1社だけの見積もりだと、出してもらった見積もりの金額が高いのか安いのかがわかりづらいので、相見積もりをして業者ごとで出してきた金額を比較する必要があります。
そのうえで、金額の安さは選ぶ基準の一つとして考えるといいかと思います。

複数見積りをとると、塗装業者によっては見積り額の差が大きい場合があります。実際見積書を比較してあまりにも差がありすぎる時は、「同じ見積もりでもこんなに違うの！」と驚かれるでしょう。なぜそのような金額の差が出るのでしょう。外壁塗装には中間マージンというのがあります。中間マージンとは、いったい何の事でしょうか。
自社職人を抱えていない大手ハウスメーカーや大手工務店、訪問販売会社は提携している塗装専門店へ仕事の依頼をします。ここで中間マージンが発生します。直接塗装専門店に依頼すれば中間マージンが発生しないため費用が安くなる可能性があります。訪問販売会社や大手ハウスメーカーとは違い、職人が直接見積りを行うので必要な箇所を適正価格で見積りを出してもらえます。中間マージンや人件費が発生しないことで、その分を品質と価格に反映させることができるのです。またお客様と直接関わることになるので共有できるものが増え、ご要望にも柔軟に取り組んでもらえるというメリットもあります。

また相見積もりは金額の不正防止に対して効果を発揮し、金額の公正さを確認するための方法とも言われています。
相見積をとり本当に必要な費用であるかを確認し、信頼できる業者に依頼しましょう。